これまでオンラインではメルマガが主に使われていましたが、各種SNSの普及により、メール
の開封率が減少していることもあり、その価値は徐々に下がりつつあります。

某マーケティング会社ではメルマガの開封率が10%を切っているとレポートされています。
また、SNS(LINEFacebookなど)を利用した販促も爆発的に増加していますが、複数の
企業からの情報配信と重なり、独自性が弱まることや家族や友人からの情報に埋もれてしまう
ことが懸念されます。

特定の情報を特定のお客さまに配信することができるO2Oアプリは、その店独自の価値を
お客さまに効果的に伝えることができる有効な手段のひとつです。インターネットの普及
に伴い、流通する情報量が爆発的に増加するなか、消費者は無意識のうちに情報をふるい
分け、必要な情報にしか接触しないようになっています。大量に広告メッセージを発信し
たとしても、もはや費用にみあう効果を得ることは極めて困難です。
このような環境の中、効率的に実店舗への集客を実現するためには、特定のターゲットに
対して、来店の動機となる具体的なメリットを示し続けていくことが重要です。そこで以下
O2Oアプリについて考察します。

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1.集客アプリ

2.アプリで集客は可能か?

3.本当にDLされるのか?

4.まとめ

  1.集客アプリ

 (1)メリットインターネットやアプリからの情報を元に「月1回以上は利用する」人は全体
の約30%。そのうち、「セールや新商品情報」は約60%、「特定商品やサービスの割引ク
ーポン」は全体のなんと約90%の人が活用しています!視認率の高いプッシュ付きニュー
スやクーポンを配信すればさらに効果を発揮します。ニュース開封率も確認できるので、
プロモーションの効果分析もバッチリできます。

  (2)比較
従来のチラシやメルマガと比較するとニュース配信機能を使えば、お知らせしたいことを
お客さまにダイレクトかつタイムリ ーに伝えることができます。例えば、「今日はお客
様が少ないな」と思ったその日に、季節限定メニューのご案内を送ることも可能です。
また、天候の悪い日にメルマガより視認率が高いプッシュ通知を使って『雨の日クーポン』
を送れば、即効性の高い、効率的な来店促進になります。

 (3)モバイル向けアプリ市場
モバイル向けのアプリ市場については、グローバルレベルでは、スマートフォンの普及等
を背景に、ダウンロード数は引き続き拡大する見込みである。スマートフォン端末市場は
成熟し、成長率は鈍化する見込みであるが、他方でアプリの活用が進む段階に入っている
と考えられる。アプリのダウンロードの約半分を占めていたモバイルゲームの成長はやや
鈍化する見通しであるが、その売上高はダウンロード数以上の成長率で拡大すると予想さ
れている。すなわちゲーム内課金など、規模から収益性重視へとビジネスモデルがシフト
している点が指摘される。

引用:総務省(http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h28/html/nc122230.html

2.アプリで集客は可能か?


(1)顧客の心をつかむプロモーション
マイページ等の機能でユーザー毎の性別や年代、お住まいの地域などの属性情報の取得・
来店日やスタンプ利用などの行動ログも集計します。また、紹介や販促機能でお店に
お客様を集めます。

(2)O2Oマーケティング
O2Oとは「Online to Offline」の略で、Webサイトやアプリなどのオンラインの場から、
店舗などのオフラインの場に消費者を誘導する施策のことです。しかしながら、単に送客
施策としてクーポンやポイント配布を主眼に置いて実行するものは、もはやトレンドが
過ぎたと思います。単独企業内でECと店補の双方を運営しているのであれば、今後より
良い戦略、よりROIreturn on investment=投資利益率)に優れた戦略を練るようにと
言われることでしょう。
これらを含め、O2Oというカテゴリの中で在来から考えられている機能の内、今後さら
に詰めて考えるべきものがいくつかあります。その内でも特に優先度が高く、課題解決が
求められるものは「店舗在庫の確認」。今後も機能増強が求められており、ECサイトの
リニューアル時の目玉機能の一つとして考えられている例が多くあります。在庫確認という
意味では、機能面、仕様面でまだまだ改善の余地があります。例えば自分が登録した「良
く行くお店」の「特定カテゴリ商品の在庫の一括表示」など、改善の可能性はまたまだ
数多くあります。これらの機能は在来のオンラインで集客されたお客様が、実際の店舗を
訪れる強力な理由作りともなるので、今後も進化していくと思われるO2O機能です。また、
店舗で買うことが出来なかった商品のバーコードシートを家に持ち帰り、家で確認、EC
アプリで購入を行うという、ニトリが実施しているようなオフラインの補助型の機能タイプ
O2Oも今後機能の拡張が望まれており、O2Oとオムニチャネルの概念は、機能範囲を限定
するか否かの対応範囲となっています。

(3)ハウスカードの需要
アプリの中にポイントがためられるので、これまで紙で発行していたカードが不要になり
ます。印刷コストは削減され、お客さまにお財布の中で邪魔にされることももうありませ
ん! 持ち忘れや再発行の手間がなく、管理画面上や専用端末でポンと付与ができるので
混雑時も負担なく対応が可能。見た目も楽しいので、お客さまの再来店促進に効果的です。

3.本当にDLされるのか?

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ユーザーにアプリを利用してもらうには、まずはダウンロードされる必要があります。
しかし、なかなかダウンロードが増えない・・・と頭を抱える担当者様も多いのではない
でしょうか。企画から開発、検証を経てやっとリリースできた念願のアプリ、多くのユー
ザーに使ってもらいたいですよね。そこで今回は、短期間でアプリのダウンロード促進が
可能なプロモーション施策を6つご紹介していきます。
1)自社メディア
まずは自社で保有しているサイトやブログを活用しましょう。アプリのリリース自体を告知
することはもちろんのこと、機能や使い方の紹介、アプリをダウンロードできるページの
リンク、アプリのダウンロードキャンペーンの内容等を紹介します。自社メディアでの紹介は
コストがかからない上、ユーザーは正式な情報として捉えられるので安心感をプラスさせる
ことができます。

(2) CPI広告
CPICost Per Install)広告は、アプリのインストールをもって課金される形態の広告です。
インストール単価を事前に設定できるため、良い費用対効果で認知・ダウンロード促進のため
の広告が出せます。広告はアプリやモバイルサイトなどの様々な箇所に掲載される仕組みにな
っています。

(3)SNS広告
FacebookTwitterInstagramなどのソーシャルメディアはアプリプロモーションに打って
つけです。スマホユーザーのアクセス頻度が高く、拡散力があり、ユーザー属性に基づいた
ターゲティングが可能です。Facebookは特に社会人向け、Twitterは若年層、Instagram
若い女性、とそれぞれのソーシャルメディアにユーザー属性の違いがある他、投稿形式・
内容にもそれぞれ特徴があるので、各種メディアに合わせて訴求の仕方を工夫することが
重要です。また、自社アカウントでアプリを紹介するだけではなく、インフルエンサーも
活用すれば、さらなる情報拡散が見込めます。

(4) 記事・バナー広告
純粋に各種Webメディアの広告枠を活用する施策です。リーチしたいユーザーターゲット
属性に合わせてメディア選定することもできれば、アプリにまつわる情報を取り上げている
メディアに広告掲載するという手もあります。アプリ情報メディアで有名どころは、APPBANK
オクトバ、andronavi、カミアプ、Applivなどです。

(5)メルマガ告知・広告
会員に対してメルマガ形式でアプリ情報を告知することも有効です。メルマガ会員とアプリは
親和性が高いので、リリースの告知や活用イメージの訴求、ダウンロードキャンペーンの紹介
など、繰り返しメルマガで情報発信すると効果が見込めます。また、日常的に配信している
メルマガの下にアプリダウンロードリンクを常設しておくことも一つの策です。

自社のメルマガ会員以外に、外部メディアの会員向けにメルマガ広告を打つという手もあ
ります。メディア選定の際に、会員がスマートフォンユーザーであることは要チェックです。

(6)店舗・紙媒体告知
最後に、店舗などのリアルスペースでの告知です。お店にフライヤーやポスター、ポップを
置いたり、店員から直接お客様にお勧めすることもできます。さらにお得なクーポンやノベ
ルティと掛け合わせれば、一方的な押し付けにならずにお客様に喜んでダウンロードして
いただけるでしょう。また、検索の手間を省くためにQRコードを用意することも有効です。
QRコードは、フライヤー、ポスター、ポップなどの店内の紙媒体から、高い確率で持ち帰る
カタログ、レシートに印字しておくと効果を発揮します。

ここまで、アプリのダウンロードを促進させる特効薬とも言える施策をご紹介してきました。
どの施策も”今すぐ”ダウンロードを増やす効果が見込めます。しかし、短期的な施策だけでは
先細りな結果になりかねないので、長期的にアプリを育てていくという視点も重要です。UI
改善やアプリストア検索対策(ASO)、レビュー数を増やす施策なども並行して取り組んで、
アプリのファンを増やしていきたいものですね。

4.まとめ


(1)アプリのメリットとデメリット

・集客にアプリを使うことのメリット
すでに冒頭でもいくつか触れましたが、スマホアプリを集客手段として使うことには、多くの
メリットがあります。

【消費者側メリット】

①登録がしやすい
利用登録・会員登録のしやすさは、消費者にとってメリットと言えるでしょう。たとえば、
実店舗などで「会員登録してください」といわれれば、個人情報を書いたりしなくてはなら
ないし、メールアドレスなども覚えていなかったら、その分ハードルは上がります。それに対
して、アプリはダウンロード後そういった煩わしさからは解放されるので、消費者が情報が欲
しいと思ったらすぐに登録することが可能です。登録のハードルが低いのは、企業にとっては
利用率にも大きく関わるので重要な要素と言えるでしょう。

②お得なクーポンが簡単にGETできる
顧客にとって一番のメリットはこれでしょう。賢い消費者は、少しでもお得に店舗利用をした
いと思っています。ゆえに、いかに簡単に使いたいクーポンを獲得できるかというのは、重要
なポイントです。アプリであれば、ダウンロードさえしてしまえば、ほとんどの場合アプリを
起動すれば使えるクーポンが簡単に見ることができ、印刷することなく実店舗で提示し、利用
することができます。この手軽さは、アプリ起動率だけでなく、クーポン利用率を上げること
にもつながり、顧客と企業側双方のメリットになるでしょう。

③よく行くお店の情報を効率的に集められる
前述のクーポンと似通った部分はありますが、クーポン以外のお店の情報も顧客にとっては
重要です。たとえば、好きなブランドの実店舗に在庫がどのくらい現在あるか、来店前に
チェックできることは有用な情報です。「欲しい商品が店舗に行ったらなかった!!」なん
て残念な思いをする必要がなくなるのです。顧客にとって、足を運ぶことなく店舗の在庫
状況が分かるのは、非常に助かる情報の一つになるでしょう。
また、限定セールの情報や、いままでホームページなどにアクセスしなければ見られなか
った情報もプッシュ通知などで受信することができるので、こちらもお得に店舗を利用で
きる要素の一つです。

【企業側メリット】

①情報更新がしやすい
アプリの通知は、気軽に送ることができると同時に、顧客側に気負いさせないコミュニ
ケーションが可能です。またアプリ上の情報は、企業側からすると情報更新のしやすさ
というのが大きな利点としてあります。それに対して、ハガキDMなどのお知らせは、
行う頻度も限られてくるでしょう。あまりにも同様のDMを送ってしまえば、顧客から
うんざりされるだけでなく、来店したくないと思わせてしまうかもしれません。それ
よりも気軽に送ることができるメルマガでさえ、顧客側からしたら読むのは面倒だし、
何度も送られてくれば開封率さえ低下します。

②効果測定がしやすい
デジタル管理なので、顧客からの反応を効果測定しやすいです。メルマガにも同様の
ことが言えますが、アプリ上での顧客データとの紐付けも容易なことや、顧客の特性
に分けて情報を配信しやすいのは、企業にとっては利便性が高いでしょう。

③コストパフォーマンスが良い
一度アプリを導入してしまえば、集客のために情報を配信する費用はほぼ掛かりません。
そういったコストパフォーマンスの良さも企業としては大きなメリットとなりますね。

・集客にアプリを使うことのデメリット

それでは、スマホアプリを集客に使う上でデメリットとなることや、注意するべき点は
どういったものがあるでしょうか?

①競合がひしめいていて、乱立している
冒頭から述べているように、スマホ利用率の高さから、アプリでのマーケティングに
取り組んでいる企業は急増しています。それゆえ、競合がひしめいていると言えるで
しょう。消費者側からしてみるとスマホの容量を食うようなアプリをいくつも入れたく
ないという気持ちも生じるでしょう。それゆえ、本当に必要なアプリだけを入れている
人も少なくないことが予想されます。企業はその「必要なアプリ群」いかに組み込めるか、
というところが勝敗の分かれ道と言えるでしょう。

②アンインストールされやすい
登録やダウンロードのハードルが低いというメリットは、時には反対のことも言えるで
しょう。頻繁にプッシュ通知が届きすぎると、それだけで煩わしくなり、アンインスト
ールされやすいです。顧客にとって有益な情報はそう思われないでしょう。しかし、
企業本位の一方通行的なコミュニケーションは、アプリ界でも毛嫌いされるのは間違い
ないでしょう。

③ダウンロードしてもらうための手段を考える
前述通り、競合がひしめき合い、似たような集客手法を考えている企業は多く居ます。
それゆえ、見込み顧客はおろか既に顧客になってくれている層に対しても、どのよう
にしたらダウンロードしてもらえるか考えるのは骨の折れることでしょう。App Store
の順位を上げるのに錯綜する事業者も居ますし、CM広告を大々的に打つ企業もあります。
ある調査によると、消費者がスマホアプリをダウンロードするきっかけの第一位が
「アプリストアのランキング」だそうです。そうは言っても、簡単に上げられるもので
はないかもしれません。では、他のきっかけはどういうものがあるのでしょうか?
ランキング以外だと、「知人などの紹介」「テレビCM」「WebサイトやSNSの書き込み」
「アプリ広告・Web広告」がきっかけとしてあるようです。つまり、自然流入が多いと
いうことが分かります。いかに口コミやSNSなどを使って上手く流入させるかがポイント
になるでしょう。今や日本人の多くが使っているLINETwitterを使ったコンテンツ広告
でアプリへの誘導する手法も最近は良く見受けられます。

(2)ブレイブソフトの考え
アプリで集客するには、いくつか手法が考えられますが、重要なのは、アプリを構築する、
あるいは導入するよりも、どうやってアプリに流入させるか、という課題があるでしょう。
その面で言えば、amazonストアや楽天市場などの運営母体に居れば流入面のサポートが
あるから心強いでしょう。
自社アプリはそういった部分も、自社で考慮する必要がありますが、その反面自由度がある
ので、自社に合ったアプリの機能を顧客に提供することが可能です。予算感や目的などを合
わせて検討すると良いでしょう。Eventosでは80万円/年からアプリを開始できるので、
企業様は少ないリスクでアプリを始めることができます。