コンテンツマーケティングの構成要素は「コンテンツ」と「配信媒体」の組み合わせで成り立ちますが、本ブログではコンテンツを「動画」、配信媒体を「オウンドメディア」とした動画を活用したオウンドメディアをご紹介いたします。
もちろん、コンテンツマーケティング自体にもメリットやデメリットがあり、目標とするターゲットごとにどのコンテンツ・配信媒体を扱うべきかは異なります。
コンテンツマーケティングについて詳しく知りたい方は下記ブログを始めにご参照ください。
オウンドメディアとは?
企業や個人が所有・管理している媒体(メディア)のことを指します。
所有・管理しているメディアであれば、オンラインとオフライン問わず、オウンドメディアに分類されます。
※ 一般的には企業が所有・管理するブログを「オウンドメディア」と呼び、こちらは狭義の意味で使われています
■ オンライン … 自社メディア、コーポレートサイト、Webサイト、ホームページ、ブログ、Youtube、メールマガジン、DM,スマホアプリ
■ オフライン … 自社発行の月刊・季刊誌、カタログ、パンフレット、チラシ、リーフレットショップカード、自社主催のセミナー・イベント
また、コンテンツを公開する媒体は「トリプルメディア」と呼ばれ、下記の3つに分類されます。
① オウンドメディア
企業や個人が所有・管理しているメディア
例:Webサイト、ブログ、メールマガジン
② アーンドメディア
個人が発信するメディア
例:Facebook、Twitter、Instagram、YouTube
③ ペイドメディア
費用を支払って出稿するメディア
例:WEB広告、4マス広告(テレビ、ラジオ、雑誌、新聞)
配信媒体をオウンドメディアにするメリット
オウンドメディアは、自社で管理運営する媒体となるため、情報を蓄積していくことが可能です。蓄積した記事は、継続的にユーザーを集客することができますし、役立つ情報を提供し続けていれば、ユーザーをメディアのファンにすることも可能です。
また、オウンドメディアと比較されることの多い広告などのペイドメディアでは出稿ごとに費用が発生し、多額のコストが発生しますが、オウンドメディアは基本的に自社で管理しているサイトや媒体に記事などを投稿するだけですので、制作費以外の費用は発生しません。
ペイドメディアに比べて長期的な施策にはなりやすいですが、支出を抑えた継続的な集客が可能なオウンドメディアはこれからのマーケティングに必須であるといえるでしょう。
コンテンツを動画にするメリット
コンテンツとして動画を使用することには様々なメリットがあります。
まず、テキストや画像と比べて短時間で伝達できる情報量が圧倒的に多いということは言わずもがなだと思います。
さらに以前はテレビしかなかった「動画を見るメディア」が圧倒的に増えて、人々の間に「動画から情報を入手する」習慣が広まったことが、コンテンツとして動画を使用する大きなメリットです。
以前はテキストベースのwebサイトやブログ等から仕入れていた、最新ニュースやグルメなどの生活に役立つ情報なども今は様々な動画メディアを通して入手する人が非常に多くなっています。Youtubeはもちろんのこと、instagramのストーリーズやtiktokなどで動画コンテンツが圧倒的に増えて、「動画で情報を仕入れる」というスタイルが世の中に大きく広まっていることから、今コンテンツを発信するなら動画が有利という状況になっています。
他にも下記のような変化からコンテンツを動画にするメリットは生まれております。
・動画の視聴が習慣化しやすい環境に
近年では動画を視聴するデバイスの高性能化を始め、5Gなどのネット回線の普及、データ通信量無制限、パケット使い放題などの充実により、日常的に動画を視聴することが容易となりました。
・動画を発信できるSNSメディアの多様化
従来のオウンドメディアではコンテンツを記事化し、検索エンジンのSEO対策をしたり、TwitterやFacebookに拡散したりすることで記事コンテンツを露出させることが一般的でした。近年ではYouTubeやTikTokといった動画コンテンツを主体とするSNSの人気により、テキストではなく動画から情報収集する習慣が定着しつつ、動画のニーズが高まっております。
動画を活用したオウンドメディアがトレンドな理由
・動画オウンドメディアを容易にするプラットフォームの普及
テクノロジーの進化によって、動画制作やオウンドメディア構築を簡単できるツールが増えております。一般的に、動画を活用したオウンドメディアの流れとしては動画を作成し、動画の長さによってInstagramやYouTube、TikTokなどの動画共有プラットフォームを使い分け、配信・コンテンツ管理を行います。一方で、近年では動画制作とオウンドメディア構築が容易になったことから法人企業の場合はYoutubeなどの「動画共有プラットフォーム」ではなく、「自社専有型プラットフォーム」で動画オウンドメディアを運用する事例も増えております。
【自社専有型プラットフォームの事例】
・Red bull TV
https://www.redbull.com/jp-ja/discover
・コナミメソッドまとめ
https://www.konami.com/sportsclub/method/
・TOYO TIRES MOVIES
https://movie.toyotires.co.jp/category/videos/all-videos/video/6306754554112/toyo-tires-cf-60-sec
また、世界のデスクトップブラウザで63%(※2022年5月時点:参考)のシェアを占めるGoogle Chromeが2024年を目処に、サードパーティcookieに頼らないWeb上のエコシステムを構築することを宣言しています。(※2022年7月28時点:参考)
これを受けて、企業は今後は自社で顧客情報を取得・コントロールすることが一層求められていきます。動画共有型プラットフォームではできない、より細かい顧客情報やリードを獲得し、顧客のロイヤルカスタマー化につなげることを実現していくためには、企業専有型のプラットフォームを活用したオウンドメディアで動画配信する重要性も高まりつつあります。(参考)
BtoB企業の動画オウンドメディアの実態
最後に、BtoB企業の動画オウンドメディアの実態として、どのような成果が得られるのかを弊社のお客様の事例を元にご紹介をさせていただきます。(※eventosを使って動画オウンドメディアを制作された事例になります)
お客様事例:伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)様
導入成果:コンテンツ制作業務の軽減とアーカイブ動画の視聴ログの活用
eventosは事前収録されたMP4動画をマウスのドラッグ&ドロップさせるだけで、簡単にサイトへ映像を公開することが可能なため、ウェビナーやオンラインイベントへの出演をきっかけに増える、様々なテーマの動画コンテンツの展開を今後も予定しているサイト制作の負担を軽減することができました。
また、eventosはライブ配信(生配信)における視聴者ログ取得に加えて、アーカイブ動画などのアップロードした動画でも「ユーザごとの視聴時間」「視聴分数」などの情報取得ができ、それらのデータをマーケティングに活かすことができるようになりました。
まとめ
本ブログでは、コンテンツマーケティングおける、コンテンツを「動画」、配信媒体を「オウンドメディア」とした動画オウンドメディアのメリットについてご紹介させていただきました。
Google ChromeのサードパーティーCookieの規制が2024年と迫りゆく中、今後のデジタルマーケティング施策として、動画共有型プラットフォームだけではなく、少しづつ自社専有型プラットフォームを活用していく必要性は高まりつつあります。
マーケティングファネルが「興味・関心」「比較・検討」「購入」とある中で、購入までのリードタイムが長いB2Bの商材を取り扱う企業様は特に、動画を活用した自社専有型のオウンドメディアによって、新規リード獲得ないしはリード育成の課題解決として、動画オウンドメディアの活用をご検討してみてはいかがでしょうか。
動画を活用したオウンドメディアに関連する資料も合わせてご覧くださいませ。資料DLはこちら